【ニューヨーク時事】ロイター通信は１４日、プラスチックごみによる汚染を防ぐための国際条約づくりに向け、米国がプラスチックの生産制限を支持する方針を固めたと報じた。各国の事情を考慮すべきだとする従来の主張を転換し、欧州連合（ＥＵ）などに同調する。米国の立場に近かった日本は対応の再検討を迫られる可能性がある。 再生プラ、...

愛媛大学の下元浩晃准教授と井原栄治教授らは、高分子の側鎖密度を倍にして融点を高めることに成功した。側鎖にアミド結合を導入し、側鎖間で水素結合を起こす。従来は高分子の主鎖を剛直に設計して融点を高めてきた。プラスチックの耐熱性を高める新しい設計指針になる。 ジアゾ酢酸エステルを重合して主鎖のすべての炭素に側鎖が結合している...

英国のエネルギー規制当局オブジェムは、スコットランド北東部の風力発電所からイングランド北部まで300マイルにわたってグリーン電力を輸送する、数十億ドル規模の低炭素「電力スーパーハイウェイ」を承認した。 イースタン・グリーン・リンクは英国最長の海底電力ケーブルで、イングランドの200万世帯に十分な再生可能エネルギーを送電...

エディ・アン氏は、15年以上にわたり環境正義弁護士として活動してきました。ブライトライン・ディフェンスのエグゼクティブ・ディレクターとして、同氏と同氏のグループは、カリフォルニア州で起こっている洋上風力発電、建物の脱炭素化、電気自動車の増加が、同地域の恵まれない低所得者層のコミュニティに恩恵をもたらすよう努めてきました...

富士キメラ総研は、プラスチックフィルム・シートの市場動向に関する調査結果を発表した。汎用樹脂フィルム・シートとエンプラフィルム・シートなど41品目を調査対象とし、脱炭素への対応についても分析した。 　富士キメラ総研は2024年7月2日、プラスチックフィルム・シートの市場動向に関する調査結果を発表した。汎用樹脂フィルム・...

新たな調査により、ヨーロッパの大手エネルギー企業が自社の活動を通じて生物多様性に与えている被害の47%を隠蔽していることが判明した。 バスク大学のプレスリリースによると、研究者らは、森林伐採や生息地の破壊から鳥の感電死まで、欧州の大手エネルギー企業30社に関連する約50件の事象を分析し、そのうち22件は企業の持続可能性...

日本製鋼所が100億円投資、プラスチック機械の新工場など 日本製鋼所はプラスチック機械の新工場や部品倉庫を広島製作所（広島市安芸区）に相次ぎ新設する。総投資額は１００億円超とみられる。原料のペレットを製造する造粒機、フィルム・シート製造装置の各組立工場に加え、自動車部品などを製造する射出成形機の部品倉庫を建設。各種機械...